茨城大学学術研究院応用生物学野の小松﨑将一教授（グリーンバイオテクノロジー研究センター長）らのグループは、東京農工大学大学院農学研究院生物生産科学部門の杉原創教授および京都府立大学大学院生命環境科学研究科の矢内純太教授らと共同で、日本の代表的な火山灰土壌である黒ボク土壌におけるダイズ栽培を対象に、アメリカ・コーネル大学で開発された土壌健全性評価の枠組みを日本の土壌条件に合わせて再構築した評価指標を用いて、不耕起・カバークロップ（被覆作物）・バイオ炭施用を組み合わせた管理体系を対象として評価した。これらは、環境再生型農業で重視される要素である。あわせて温室効果ガス排出との関係性を解析しました。
その結果、不耕起栽培は耕うんを毎年行う体系に比べて土壌健全性を維持しやすく、さらにカバークロップやバイオ炭を組み合わせることで、土壌有機炭素の維持、生物性の改善、温暖化影響の低減につながる傾向が示されました。また、総合的な土壌健全性スコアの高い管理区ほど正味地球温暖化ポテンシャルが低い傾向がみられました。
本研究は、日本の農地条件に即して、土壌の総合的な健全性と温室効果ガス排出との関係性を評価した点に特徴があります。
本研究成果は、Springer Natureのオープンアクセス誌Scientific Reportsに掲載されました。

詳しくは添付のプレスリリースをご覧ください。

タイトル：Soil health improvement and climate change mitigation in soybean agroecosystems
著者：Ratih Kemala Dewi（インドネシア・ボゴール農科大学）、Qiliang Huang（中国・中国農業大学）、Rahmatullah Hashimi（米国・Texas A&M University）、杉原創（東京農工大学）、矢内純太（京都府立大学）、坂上伸生（茨城大学）、小松﨑将一（茨城大学）
雑誌：Scientific Reports
公開日：2026年4月2日
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